SEOコンサルティングおすすめ会社23選｜選び方や注意点、費用相場も解説！

Webサイトやオウンドメディアの運用を続けていると、記事は積み上がっているのに順位が動かない、流入はあるのに問い合わせが増えない、社内にSEOを判断できる人材がいない、といった行き詰まりに直面します。

こうした状況で候補に挙がるのが、SEOコンサル会社への依頼です。

外部の専門会社を入れると、現状分析からキーワード設計、競合調査、内部施策、記事制作、リライト、被リンク、CV導線の見直しまで、社内だけでは手が届かない領域を任せられます。

ただし一口にSEOコンサル会社といっても、得意な領域も支援の深さも料金体系も担当体制もバラバラです。金額の安さだけで決めてしまうと、記事制作は回るのにテクニカルSEOが手つかず、分析レポートは届くのに実装は自社任せ、といったミスマッチが起こります。

この記事では、SEOコンサルを外部に任せる利点と落とし穴、費用の水準、実際に検討しやすい23社、そして選定時に見るべき5つの観点を整理しました。

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SEOコンサル会社に依頼して得られること

SEOを外部に相談する価値は、単に作業を肩代わりしてもらう点だけにはありません。

自社では見落としがちな論点を洗い出し、限られた工数をどこに投じるかを決めやすくなる効果があります。

ここでは、依頼によって実際に変わる部分を4つに分けて整理します。自社が抱えている課題と照らし合わせながら読み進めてみてください。

自社では気づけない課題を第三者の目で洗い出せる

記事本数を増やせば順位が付く、という単純な図式はすでに崩れています。

伸び悩みの背景には、狙うキーワードの選定ミス、検索意図とのズレ、内部リンクの薄さ、階層構造の乱れ、表示速度、本文の情報密度、CVまでの導線設計など、複数の要因が絡みます。

外部の専門家が入ると、社内では当たり前になっていた前提を疑ってもらえます。どの既存記事から手を入れるか、新規制作とリライトのどちらを先に回すか、狙う語をどこまで広げるか。

判断の順番が明確になるだけでも、運用のスピードは変わります。まずは自社サイトの弱点を言語化してもらう目的で相談する、という使い方も現実的です。

順位ではなく事業成果から逆算した設計ができる

検索順位そのものは通過点にすぎません。最終的に必要なのは、問い合わせ、資料請求、来店予約、購入、会員登録といった事業側の数字です。

SEOコンサル会社に相談すると、検索ボリュームの大きさだけでキーワードを並べるのではなく、成約までの距離や自社サービスとの噛み合わせを織り込んだ設計を組めます。

とくにBtoBや高単価商材では、月間1万回検索される語よりも、月間100回でも商談化する語のほうが価値を持ちます。

どの語で勝ちに行くかを決める段階から外部の視点を入れると、後工程の記事制作が空回りしにくくなります。

足りない社内リソースを補完できる

SEO運用には、キーワード調査、競合分析、構成作成、執筆、内部リンク設計、順位計測、リライト、レポート作成と、細かい業務が延々と発生します。

担当者が一人、あるいは他業務と兼任という体制では、通常業務と並行して回し切るのは現実的ではありません。

外部に任せられる範囲は会社によって幅がありますが、戦略設計だけでなく制作から入稿、効果測定まで引き受けるところもあります。

社内担当者は、自社サービスの一次情報の提供と最終チェックに集中できます。手が回らずに更新が止まっている状態を抜け出したい企業ほど、外注の効果は大きく出ます。

変化の速い検索環境に追随できる

ここ数年で、SEOの論点は明らかに広がりました。

従来の順位対策に加えて、E-E-A-T、AI検索への露出、LLMO、構造化データ、CVR、被リンクの質といった要素が同時に問われています。

社内だけで最新動向を追い続けるのは負荷が高く、気づかないうちに数年前のセオリーで運用を続けてしまうケースも珍しくありません。

外部の専門会社は複数のサイトを横断して支援しているため、アルゴリズム更新後の実際の挙動や、業界ごとの傾向を蓄積しています。

いま自社サイトに必要な手当てを、優先度付きで提示してもらえる点は大きな利点です。

依頼前に押さえておきたい3つの注意点

SEOコンサルは万能ではありません。

契約してから「思っていたものと違った」となる原因の多くは、成果が出るまでの時間感覚、対応範囲の思い込み、営業トークの読み違いにあります。

ここでは、契約前に確認しておきたい論点を3つ挙げます。あらかじめ理解しておくと、社内稟議や期待値の共有もスムーズに進みます。

成果が出るまでには時間がかかる

広告のように出稿した翌日から数字が動く施策ではありません。

ドメインの評価、既存記事の本数と品質、競合の強さ、改善を回すスピードによって変わりますが、変化が読み取れるようになるまで数ヶ月を要することもあります。

1〜2ヶ月で判断して契約を切ってしまうと、仕込んだ施策が効き始める前に終わってしまいます。最低でも半年程度は改善を継続する前提で予算と体制を組んでおきましょう。

評価軸も順位だけに絞らず、検索流入、CV数、問い合わせ件数、商談化率、記事単位の成果まで並べて見ると、進捗を正しく捉えられます。

会社ごとに守備範囲がまったく違う

SEO会社と一括りにしても、戦略設計に強い会社、記事制作の量産体制を持つ会社、テクニカル領域に踏み込める会社、被リンク施策を扱う会社、CVR改善まで見る会社と、得意分野は分かれています。

問い合わせの段階で、SEO戦略設計、キーワード選定、競合分析、内部SEO、テクニカルSEO、記事制作、既存記事リライト、被リンク対策、CVR改善、レポーティング、定例会、実装支援のうちどこまで対応するのかを一覧で確認しておくと、後々の齟齬を防げます。

自社が埋めたい穴と、相手が得意な領域が重なっているかが判断の分かれ目です。

順位保証を前面に出す会社には慎重になる

検索順位は、Googleのアルゴリズム、競合の動き、コンテンツの質、ユーザー行動、サイト構造など複数の変数で決まります。

外部の一社が確約できる性質のものではありません。

「必ず1位を取ります」「短期間で確実に上位表示します」といった断定的な訴求を強く打ち出す会社には、いったん距離を置いて中身を確認してください。

あわせて、不自然なリンク購入、低品質記事の大量投下、隠しテキスト、キーワードの過剰挿入といったガイドライン違反の手法を使っていないかも要チェックです。

施策の中身とリスクを、聞かれる前に説明してくれる会社のほうが長く付き合えます。

SEOコンサルの費用水準

予算を組む段階で気になるのが金額です。

SEOコンサルの費用は、任せる範囲、サイトの規模、社内でどこまで巻き取るかによって大きく振れます。ここでは、月額契約とスポット契約それぞれの相場観を示します。

金額の幅そのものよりも、その金額に何が含まれるのかを読み解く視点が重要になります。

月額契約の場合の目安

継続的な改善が前提となるため、月額固定で契約する形が一般的です。小規模サイトで助言中心の関わり方であれば月額10万円〜30万円程度、中規模以上で記事制作やリライト、テクニカル対応、CVR改善まで含めると月額30万円〜100万円超まで上がります。

金額が跳ね上がりやすいのは、大規模サイトの改善、記事制作の同時発注、データベース型サイトの設計、サイト改修や実装支援、定例会やレポートの高頻度化、複数メディアの同時支援といったケースです。

月額だけを横並びで比べるのではなく、その金額でどの工程まで動くのかを見積書レベルで確認しましょう。

スポット依頼の場合の目安

会社によっては、単発の診断や部分的な相談を受け付けています。サイト診断、キーワード調査、記事構成の作成、リライト方針の策定、内部SEOのチェックなどが対象です。

「まずは自社サイトの現状だけ知りたい」「社内で進めるための方針だけ引きたい」という段階なら、スポット契約は費用を抑えた入口になります。

ただし診断書を受け取っただけでは順位も流入も動きません。出てきた課題を誰がいつ実装するのかまで決めてから発注すると、単発でも投資が回収しやすくなります。

SEOコンサルティング会社23選

ここからは、SEOコンサルティングを依頼できる会社を23社紹介します。

専業で長く続けてきた会社、ツールとセットで支援する会社、広告や制作まで横断する会社、低予算から相談できる会社まで、性格は大きく異なります。

会社概要と支援内容を並べていますので、自社の課題に近いところから読み進めてください。

1. and media株式会社

BtoB領域での支援を軸に据えているのが、2019年設立のand media株式会社です。順位やセッション数を伸ばすところで止めず、資料請求や商談の発生地点まで遡って設計を組み立てます。

BtoBサイトでは、流入が倍になっても商談が増えなければ評価されません。

同社はキーワード選定の段階から、記事制作、リライト、CTAの見直し、CVR改善までを一続きで受けられる体制を敷いています。

戦略の方向性は固まっているが手を動かす人員が足りない、あるいは公開済み記事を活かして成果を伸ばしたい、という局面で相談先になります。

2. 株式会社検索順位の海賊

アフィリエイト出身のメンバーが中心となって立ち上げた会社です。自分たちで収益サイトを回してきた経験があるため、順位そのものよりも、その順位が売上に変換されるかどうかを起点に施策を組みます。

SEOコンサルティングは月額20万円〜、記事制作は1本20,000円〜、リライトは1本15,000円〜と、料金が公開されている点も検討しやすい材料です。被リンク獲得代行や内部対策まで守備範囲に含まれます。

流入はあるのに問い合わせにつながらない、依頼中の会社の施策が数字にどう効いているのか説明を受けられない。そんな停滞を抜けたい企業と相性が良い会社です。

3. ナイル株式会社

2007年創業のナイル株式会社は、SEOに加えてコンテンツ制作、データ解析、生成AI活用まで領域を広げてきたマーケティング支援会社です。

相談できる範囲がSEO単体で閉じないため、検索流入を事業のどこに接続するかという上流の整理から入れます。自社でもメディア事業を運営しており、読者に届くコンテンツの作り方やメディア運営の勘所を踏まえた提案が返ってきます。

費用は月額40万円〜・6ヶ月以上が目安で、腰を据えて取り組む前提の座組みです。施策を部分的に切り出すのではなく、Webマーケティング全体の設計から見直したい企業向けといえます。

4. 株式会社PLAN-B

大阪と東京に拠点を構え、2003年からデジタルマーケティング領域で事業を続けてきた会社です。

SEOのほか、マーケティングDX、ASP、メディア運営と複数の柱を持ちます。

SEOを単独の施策として切り出すのではなく、広告運用や自社プロダクト、メディア運営で得た知見を掛け合わせて集客課題に当たれる体制が組まれています。関西圏に本社を置く数少ない大手SEO支援会社という点も、西日本の企業には選択理由になります。

検索対策に留まらず、広告やマーケティングツールの活用まで含めて手を入れたい企業に向く一社です。

5. サクラサクマーケティング株式会社

SEO専業として約20年、1,500サイト以上のコンサルティングを積み重ねてきた会社です。業種も規模もばらついた案件を横断的に見てきた蓄積があります。

目を引くのが「SEOセカンドオピニオン」という切り口です。すでに別のSEO会社と契約しているものの、提示された施策が妥当なのか判断できない。そうした状況で第三者の見解を取りに行けるサービスを用意しています。

LLMO診断やコンテンツ制作代行にも対応するため、現状分析だけで終わらせず、そのまま制作フェーズへ引き継ぐこともできます。

6. 株式会社Speee

マーケティング支援と自社事業開発の両輪で成長してきた企業です。2007年設立で、不動産や住宅など特定領域のプロダクトも自社で運営しています。

施策代行という枠に収まらず、事業の成長曲線やユーザー行動のデータから逆算して打ち手を考える姿勢を取ります。SEOを切り離して論じるのではなく、事業課題の解像度を上げたうえで検索チャネルの役割を定義したい場合に噛み合います。

事業会社としてグロースを経験してきた視点が入るため、大手や成長企業のマーケティング全体を見直す局面で候補に挙がります。

7. 株式会社LANY

2020年設立ながら、SEO業界で存在感を高めてきた会社です。情報発信にも積極的で、社名を目にしたことのある担当者は多いはずです。

提案書を出して終わりにせず、実行フェーズまで並走する体制を敷いています。現状分析、戦略立案、改善案の実装支援、効果検証までを一つの流れとして受け持つ形です。

記事制作やホワイトペーパー制作、BtoBマーケティング支援も揃うため、検索流入の獲得からリード育成用のコンテンツ整備までを同じ相手に任せられます。

方針は描けているが実行が止まっている、社内チームの一員のように動いてほしい、という要望に応えやすい会社です。

8. 株式会社Faber Company

SEO分析ツール「ミエルカSEO」の提供元として知られる会社です。2005年設立で、ツール事業とコンサルティング事業を並走させています。

キーワード分析、競合調査、AIを活用した記事制作、内製化支援といった機能をツール側で押さえたうえで、人が付いて運用を組み立てる形を取ります。外注に任せきりにするのではなく、社内にノウハウを残しながら進めたい企業と噛み合います。

GEO/LLMO支援やGA4活用支援にも対応しており、将来的に自社チームでSEOを回せる状態を目指す会社の伴走役になります。

9. アイオイクス株式会社

日本のSEO業界を語るうえで外せない老舗です。2002年から検索領域に取り組み、国内初期のSEO情報サイト「SEO Japan」を運営してきました。1,000サイト以上の支援実績を持ちます。

海外の最新論文やSEO記事を翻訳・紹介してきた背景があり、国内外の情報を突き合わせた提案を受けられます。長く業界を見てきたからこそ、流行りの手法に流されない判断軸を持っている点も評価されています。

SEOだけでなくCRO（コンバージョン率最適化）にも対応するため、流入を増やしたあとの取りこぼしを減らす議論まで持ち込めます。

10. 株式会社デジタルアイデンティティ

SEO、広告運用、Web制作、マーケティングDX、解析までを一社で受けられる体制を持つ会社です。恵比寿に拠点を構え、2017年に現法人体制となりました。

強調しておきたいのは、施策間の連携が取りやすい点です。サイト設計、コンテンツ企画、技術面の最適化、広告、制作、解析を同じチームで見るため、SEO側で見つかった課題をサイト改修やデータ活用へそのまま渡せます。

SEOはA社、広告はB社、制作はC社と分散していて連携コストが膨らんでいる。そんな体制を一本化したい企業にとって、検討する価値のある一社です。

11. 株式会社CINC

SEO分析ツール「Keywordmap」やAI検索向けの「AIsearchmap」を開発・提供する東証グロース上場企業です。2014年設立。

ビッグデータの収集と解析を土台に据えており、感覚論ではなく数値で施策の優先度を決めたい企業に向きます。競合サイトがどの語で流入を取っているか、市場全体で検索需要がどう動いているかを可視化したうえでコンサルティングが進みます。

AI検索最適化のコンサルティングも展開しており、生成AI経由の流入をどう扱うか検討を始めている企業にとっても相談先になります。

12. 株式会社WACUL

4万サイト以上の解析データを蓄積してきた会社です。2010年設立で、デジタルマーケティングの研究機関的な発信でも知られています。

データから導いた再現性のあるパターンを持っているため、個別サイトの改善提案にも根拠が付きます。サイト設計、キーワード戦略、コンテンツ設計、コンバージョン率改善までを一続きで扱い、内製化支援にも踏み込みます。

流入は増えているのにCVが伸びない、GA4の設定を含めてサイト全体を点検したい。数字の読み解きから入りたい企業と相性の良い会社です。

13. GMO TECH株式会社

GMOインターネットグループの一社で、東証グロース上場企業です。2006年設立。検索エンジン対策、Googleマップ対策、AI検索対策をそれぞれSaaSとして展開しています。

注目すべきは、自然検索と地図検索の両方を同じ会社でカバーできる点です。実店舗を持つビジネスや多店舗展開している企業では、自然検索と地図検索という2つの流入経路をどう設計するかが売上に直結します。

LLMO SaaSも提供しており、AI検索の比重が高まる局面に備えたい企業にとっても選択肢になります。

14. 株式会社フルスピード

2001年創業、技術系のインターネット広告代理店として長く事業を続けてきた会社です。Webサイトコンサルティング、SNS運用、広告運用、アドテクノロジー、海外向けマーケティングまで手を広げています。

SEOは単体で完結する施策ではなく、広告やSNS、サイト改善と噛み合わせたときに伸びが加速します。同社では複数チャネルを横断して検討できるため、施策の合わせ技を設計しやすい環境が整っています。

検索対策だけでなく、集客チャネル全体を棚卸ししたい企業にとって相談しやすい相手です。

15. COUNTER株式会社

埼玉県越谷市に拠点を置く、2024年設立のデジタルマーケティング会社です。設立から日が浅い一方で、代表を中心にSEO領域での発信を継続しています。

SEOコンサルティングを軸に、AIを活用した記事制作、被リンク獲得の運用代行、データベース型サイトのSEO設計、オウンドメディアのコンサルティングと、扱う領域は具体的です。Web広告やCRM/MA、制作にも対応します。

記事だけを積み増すのではなく、サイト構造や導線の見せ方から整えたい企業にとって、相談の幅が広い一社です。

16. 株式会社メディアグロース

新宿に拠点を置く2018年設立の会社で、SEOとLLMOを二本柱に据えています。自社メディアの運営で得た知見を支援側に還元する形です。

価格の入口が低い点は特筆に値します。SEOコンサルティングは最小6万円〜、被リンク獲得代行は単発10万円〜、LLMOの短期施策は単発20万円〜と、金額が明示されています。

生成AIの回答に自社が引用されるかどうかが問われ始めた今、従来の順位対策とAI検索対策を同時に相談できる体制は現実的な選択肢です。小さく始めて効果を見ながら広げたい企業に向きます。

17. 株式会社グランネット

大阪本社・東京支社の二拠点体制で、2012年からデジタルマーケティング支援を続けてきた会社です。

実績の見せ方に個性があり、検索順位の改善だけでなく、来場予約数や申込者数といったCV側の数字で成果を語ります。SEOコンサルティングに加え、内部対策、導線改善、ライティング、サイト制作まで一続きで相談できます。

順位は上がったのに商談が増えない、という段階で足踏みしている企業にとって、CROまで含めて手を入れられる体制は有効に働きます。

18. 株式会社EXIDEA

クライアントワークと自社メディア運営、SEOツール「EmmaTools」の提供を並行して進める会社です。2013年設立。

掲げているキーワードが「カテゴリーデザイン」である点に、この会社の立ち位置が表れています。既存の検索需要を刈り取るだけでなく、市場そのものの捉え方や自社の置き場所を定義するところから支援に入ります。

比較メディアやツールを自社で回してきた経験があるため、ユーザーインサイトを踏まえたコンテンツ設計にも根拠があります。検索流入の獲得に加えて、ブランドとしての立ち方まで整理したい企業向けです。

19. 株式会社ニュートラルワークス

神奈川県藤沢市を拠点とする2016年設立の会社で、湘南エリアから全国のクライアントを支援しています。

受けられる業務の幅が非常に広く、SEO記事制作や内部施策にとどまらず、被リンク運用、MEO、BtoBマーケティング、HubSpot導入支援、LP制作、オウンドメディア構築まで並びます。

Web集客は、検索、広告、制作、コンテンツ、CRMが連動して初めて成果が積み上がります。複数の施策を別々の会社に振り分けて管理コストが膨らんでいるなら、窓口を一本化する選択肢として検討できます。

20. 株式会社エイト

新宿に拠点を置く2020年設立の会社です。自社で複数のWebメディアを運営しており、そこで上位表示を維持してきた運用ノウハウを支援側に転用しています。

自社メディアを持つ会社ならではの利点として、施策の検証を自前のサイトで先に回せる点が挙げられます。クライアントサイトに適用する前に確かめられる環境があるということです。

SEO対策コンサルティング、記事作成代行、被リンク獲得代行、MEO対策に加え、YouTubeやTikTokの運用代行、SNS広告、Web制作も扱います。検索もSNSも広告も窓口を分けたくない企業に向きます。

21. 株式会社プリンシプル

データ解析と計測基盤の構築に軸足を置くマーケティングDX企業です。2011年設立で、御茶ノ水に本社を構えます。

GA4、GTM、BigQuery、BIツールといった計測まわりを自社で設計できるため、施策の成果を正しく測れる状態を先に作れます。数字の土台が曖昧なままSEO施策を回しても、何が効いたのか判断できません。その前段から手を入れられる会社です。

海外SEOコンサルティングにも対応しており、北米やアジアへの展開を視野に入れている企業にとっては数少ない選択肢になります。研修メニューも用意されています。

22. 株式会社ルーシー

コンテンツマーケティングのメディア「バズ部」の運営元として広く知られている会社です。2012年設立。

掲げているのは「ユーザー主義」という考え方で、検索エンジンに評価される記事ではなく、読者の課題を実際に解決する記事を作ることを出発点に置きます。キーワード設計から制作までのノウハウが体系化されているため、属人的にならずに品質を保てます。

量を積む方針ではなく、読者に深く刺さる記事で勝負したい企業と方向性が合います。AI対策プログラムも用意されています。

23. 株式会社イノーバ

BtoBマーケティングに特化して2011年から事業を続けてきた会社です。市ヶ谷に本社を構え、コンテンツマーケティングの啓蒙役としても知られています。

記事を作って終わりにせず、リード獲得、商談創出、マーケティングと営業の連携までを射程に入れた設計を組みます。BtoBでは検討期間が長いため、SEO記事、ホワイトペーパー、サービスページ、LP、MA/CRM連携を組み合わせて見込み客を育てる必要があります。

HubSpot導入支援やLLMOコンサルティングにも対応しており、コンテンツから商談化までの流れを一社で組み立てたいBtoB企業向けです。

SEOコンサル会社を選ぶ5つのポイント

候補が絞れてきたら、比較の軸を揃えることが次の作業になります。

金額の大小だけで並べると判断を誤ります。ここでは、提案を受ける前と受けたあとの両方で使える確認ポイントを5つ挙げます。社内で稟議を通す際の説明材料としても使えるはずです。

ポイント①｜支援範囲が自社の課題と噛み合っているか

最初にやるべきは、自社の課題を言語化することです。順位が付かないのか、流入はあるのに問い合わせが増えないのか、そもそも記事を作る人がいないのか。どこで詰まっているかによって、選ぶべき会社は変わります。

そのうえで、SEO戦略設計、キーワード選定、競合分析、内部SEO、テクニカルSEO、記事制作、リライト、被リンク対策、CVR改善、レポーティング、定例会、実装支援のどこまでを対応範囲としているかを確認します。

必要な工程が抜けていると、結局その部分だけ別発注することになり、費用も管理工数も増えてしまいます。

ポイント②｜実績と得意ジャンルを確かめる

SEO会社ごとに、経験を積んできた業界やサイトタイプは異なります。BtoB、SaaS、人材、金融、不動産、医療、美容、EC、地域ビジネス、ポータルサイトでは、それぞれ勝ち筋が違います。

とくにYMYL領域や規制の厳しい業界では、検索エンジンの知識だけでは足りず、業界理解や表現規制への配慮が求められます。

過去の支援事例、上位表示の実績、CV改善の事例を具体的に出してもらい、自社と近い条件のケースがあるかを見てください。事例を提示できない会社は、その時点で判断材料が足りていません。

ポイント③｜施策の中身を具体的に説明してくれるか

SEO施策は外から見えにくく、何が行われているか分からないまま月額だけが発生する状態に陥りがちです。

だからこそ、なぜその施策なのか、どんな効果を狙うのか、どの順番で進めるのかを言葉にできる会社を選んでください。

専門用語を並べるだけの説明ではなく、自社のビジネスやサイトの状況に翻訳して話してくれるかどうかが分かれ目です。リスクや成果が出るまでの期間についても、都合の悪い部分を含めて伝えてくれる相手なら、進行中のトラブルも早く共有されます。

ポイント④｜レポートと改善提案の質を見る

継続契約では、毎月のレポートが関係性を左右します。順位とアクセス数の推移だけが並んだ資料では、次に何をすべきか判断できません。

CV数、問い合わせ件数、記事ごとの成果、改善対象のページ、翌月に着手する施策まで踏み込んだ報告があるかを確認してください。

現状分析、課題、改善案、優先順位という流れで整理されていれば、社内でも共有しやすくなります。契約前にレポートのサンプルを見せてもらうと、実態が分かります。

ポイント⑤｜担当者との相性を確認する

SEOコンサルティングは数ヶ月から年単位で続く関係です。会社の看板よりも、実際に担当する人との噛み合わせが成果を左右します。

返信のスピード、説明の分かりやすさ、自社の事業を理解しようとする姿勢、質問への丁寧さ。商談の段階でも十分に見えてきます。

SEOは丸投げして完結する施策ではなく、社内の一次情報を渡しながら一緒に組み立てるものです。やり取りにストレスがない相手を選ぶことが、結果的に成果への近道になります。

まとめ：課題に合ったSEOコンサル会社を選び、検索流入を成果に変える

SEOコンサル会社を活用すれば、自社では手が回らなかった分析と実装を前に進められます。課題の整理、優先順位の決定、施策の実行、効果の検証というサイクルを、外部の力を借りて回せるようになります。

一方で、得意領域も支援範囲も費用も担当体制も、会社によって大きく違います。金額の安さだけを比較軸にすると、必要な工程が抜け落ちたまま契約してしまいかねません。

自社の課題と噛み合っているか、近い業界での実績があるか、施策の中身を具体的に説明できるか。この3点を押さえたうえで、複数社の提案を並べて判断してください。

1本から依頼できます。料金は明確です。

WEBEAT（ウィビート）のSEO記事・構成作成サービスは、スポットでも継続でも対応可能です。

・構成作成＋SEO記事制作：1本 5,000円〜
・被リンク獲得代行：1本 8,000円

「まず1本だけ試したい」「費用をかけずに効果を確認してから判断したい」という方にも気軽にご依頼いただけます。

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